個人でも組織でも、日本に住所があれば誰でも登録できる JP ドメイン名です。
※登録できるドメイン名の数に制限はありません。
.JP (ローマ字) |
日本国内に住所をもつ個人・団体・組織であれば誰でもいくつでも登録できます。 例:SAMPLE.jp |
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.JP (日本語) |
日本国内に住所をもつ個人・団体・組織であれば誰でもいくつでも登録できます。 漢字やひらがななどを用いた日本語ドメイン名です。 例:サンプル.jp |
企業や学校等など、組織の種別ごとに区別されたドメイン名です。
※原則、1つの組織で1つのドメイン名が登録できます。
CO.JP | 日本国内で登記を行っている会社が登録できます。 ・株式会社、有限会社、合同会社、合名会社、合資会社、相互会社など ・信用金庫、信用組合、外国会社(日本で登記していること) ・有限責任事業組合 ・企業組合(CO.JPかOR.JPのどちらか1つを選択可能) ・投資事業有限責任組合 例:●●●.co.jp |
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OR.JP | 以下の法人が登録できます。 ・財団法人、社団法人、医療法人、監査法人、宗教法人、特定非営利活動法人、特殊法人など ・農業協同組合、生活協同組合など ・国連等の公的な国際機関、国連NGOまたはその日本支部 ・外国政府の在日公館など |
NE.JP | 日本国内のサービス提供者によるネットワークサービスが登録できます。 1サービスごとに1つのドメイン名を登録できます。 *同一組織でもサービスごとに異なるNE.JPドメイン名を登録できます |
AC.JP | 高等教育機関および学校法人などが登録できます。 ・大学、大学校、高等専門学校、大学共同利用機関、障害者職業能力開発校など ・学校法人、職業訓練法人、国立大学法人、大学共同利用機関法人、公立大学法人など ・専門学校や各種学校のうち、18歳以上を対象とするもの |
AD.JP | JPNIC会員となっている組織が登録できます |
ED.JP | 初等中等教育機関および18歳未満を対象とした教育機関が登録できます。 ・保育所、幼稚園、小学校、中学校、中等教育学校、高等学校 ・盲学校、聾学校、養護学校、専修学校 ・各種学校のうち、主に18歳未満を対象とするもの ・上記に準じる組織として、「主に18歳未満の児童・生徒などの教育、保育を行う組織」と法律で定義されている、もしくは国、地方自治体などから認可・認定を受けている組織 |
GO.JP | 日本の政府機関や各省庁所管の研究所、特殊法人、独立行政法人が登録できます。 政府機関は、1つの組織で複数のGO.JPドメイン名を登録できます。 |
GR.JP | 個人や法人により構成される任意団体が登録できます。 ・2名以上の日本在住の個人による任意団体 ・2つ以上の日本で登記された法人による任意団体 |
LG.JP | 地方公共団体と、それらの組織が行う行政サービスが登録できます。 LG.JPドメイン名はLG.JP取扱事業者へのお申し込みとなります。 |
ドメイン名(JPドメイン名)を検索することができます。
「JP WHOIS」で検索(新しいウィンドウが開きます)
※検索の結果は、登録を確約するものではありません。状況によっては登録出来ない場合もございます。あらかじめご了承下さい。
ドメイン登録等に関するお問い合わせについては、当社お問い合わせフォームからお願いいたします。